地域で暮らすことを、特別なことにしないために
「退院して、もし何かあったら、誰が責任を取るのか」
退院を考える場面では、しばしばこのような言葉が語られます。しかし、私たちは同時に、入院を続けることによって失われていく時間や、選ぶことのできなかった人生についても考えなければならないと思っています。
40年近く精神科病院で暮らしたある女性は、退院後にこう語りました。
「私も結婚したかったな。美容院を継ぎたかったな」
「私はもう結婚もできないし、仕事もできない」
退院した後に起こるかもしれない出来事だけでなく、入院を続けることで失われていく人生にも、誰かが向き合わなければなりません。
一般社団法人SCRAP＆BUILDは、精神的な苦悩や障害があっても、住み慣れた地域で、自分の生活を続けられる社会を目指して活動しています。
私たちが運営する「ヨハク」は、精神科病院からの退院支援、相談支援、精神科訪問看護、居住支援などを通じて、その人が地域で暮らすために必要な条件を、ともにつくっていくための場所です。
精神科病院で目の当たりにした現実
私は、精神科病院で働くなかで、多くの現実に直面しました。
数十年にわたって入院している人、隔離や身体拘束を長期間受けている人、何度も入退院を繰り返している人、治療を受ける場所であるはずの病院で職員に怯えている人がいました。
入院すると、起きる時間や食事、服薬、外出、電話、面会、お金の使い方など、地域で暮らしていれば自分で決められることの多くが、他者の判断に委ねられることがあります。
そのような状況のなかで、私は疑問を持つようになりました。
長期入院や入退院の繰り返しは、本当に、その人の病気や能力だけが原因なのでしょうか。
退院できない理由は、「病状が安定していない」「生活能力が足りない」「病識がない」「家族が受け入れられない」といった言葉で説明されがちです。しかし実際には、住まいがない、生活費の見通しが立たない、地域に相談できる人がいない、病院と地域の支援者がつながっていないなど、社会や支援体制の側にも多くの課題があります。
それにもかかわらず、退院できない責任が本人や家族だけに返されているのではないか。
法人の活動は、こうした問いから始まりました。
「退院できる人」を選ぶのではなく、退院できる条件をつくる
入院が長くなるほど、住まいや仕事、家族や友人との関係、地域での生活経験は失われていきます。そして、入院によって生活の基盤を失ったことが、さらに退院を難しくする理由として扱われることがあります。
退院を考える場面では、本人に対して、生活能力を身につけることや、病気を理解すること、服薬を自己管理することなどが求められます。けれども、地域で暮らすために必要なのは、病院のなかで本人を「退院できる人」に変えることだけではありません。
その人がいまの状態のまま地域で暮らすには、何が必要なのか。
私たちは、本人の能力だけを問うのではなく、住まい、収入、医療、福祉、人とのつながりなど、生活を支える具体的な条件を整えることが重要だと考えています。
すべてを一人でできるようになるまで、退院を待つ必要はありません。生活のなかで困ることがあれば、そのとき一緒に考えればよい。失敗したときに関係を切るのではなく、もう一度支え直せる仕組みがあればよい。
ヨハクの退院支援では、本人がどこで、誰と、どのように暮らしたいのかを確かめながら、その人に合った地域生活のあり方を一緒に考えていきます。
制度があっても、出会えなければ支援は始まらない
日本では、長年にわたり「入院医療中心から地域生活中心へ」という方針が掲げられてきました。
2004年の「精神保健医療福祉の改革ビジョン」では、受け入れ条件が整えば退院可能とされた約7万人について、10年間での解消が目標とされました。その後、退院促進支援事業や地域移行支援事業が整備され、2013年には「地域移行支援」が障害福祉サービスとして制度化されました。
さらに、2014年には医療保護入院者への退院支援が精神科病院の管理者の法的義務として明確にされ、2024年に本格施行された改正精神保健福祉法では、医療保護入院者と措置入院者に対し、地域援助事業者を紹介することが義務づけられました。
制度の上では、入院している人が地域の支援者とつながるための仕組みが整えられてきました。
しかし、制度が存在するだけでは支援は始まりません。
入院している本人が、病院の外にどのような支援者がいるのか、自分がどのような制度を利用できるのかを知らされていないことがあります。本人から希望が示されなかったとしても、それだけで退院する意欲がないとは言い切れません。選択肢を知らなければ、選ぶこともできないからです。
私たちは、本人から相談が来るのを待つだけではなく、精神科病院へ出向きます。退院日が決まっていなくても、入院期間が短くても長くても、まず本人と出会い、話を聞くことから始めます。
退院への思いは、最初からはっきりしているとは限りません。地域の支援者と出会い、住まいや生活の具体的な選択肢を知り、自分の希望を否定されずに聞いてもらうなかで、初めて「外で暮らしてみたい」と思えることもあります。
退院支援は、本人の準備が整うのを待つことではなく、支援する側が出会いに行き、関係をつくり、選択肢をともに増やしていくことだと考えています。
病気ではなく、生活に出会う
地域で私たちが出会うのは、病名や症状ではありません。
眠れない、食べるものがない、家賃や光熱費を支払えない、家族との関係に悩んでいる、役所や病院から届いた書類の意味が分からない。そうした生活上の困りごとの多くは、薬だけでは解決できません。
私たちは、目の前で起きていることを、すぐに病気や症状の問題へ置き換えないようにしています。
その人の生活のなかで何が起きているのか。本人は何に困り、何を大切にしているのか。どのような環境や関係があれば、少し暮らしやすくなるのか。
答えを急がず、決めつけず、本人と一緒に考えていきます。
地域で暮らすために、生活を完璧に整える必要はありません。生活リズムが乱れることも、お金の使い方に迷うことも、人間関係に悩むこともあります。それは、精神障害のある人に限ったことではありません。
大切なのは、困らない人になることではなく、困ったときに相談できることです。生活が揺らいだときに、支え直せる関係を失わないことです。
ヨハクの支援
ヨハクでは、退院支援を中心に、相談支援、精神科訪問看護、居住支援、司法との連携などを組み合わせ、本人の生活全体を支えています。
退院するためには、住まいを探すだけでなく、収入や福祉サービスの手続きを進め、医療機関や行政と調整し、退院後の生活用品をそろえる必要があります。家族の不安を聞くことや、必要に応じて弁護士などの権利擁護機関につなぐこともあります。
私たちは、医療、福祉、住まい、司法といった制度ごとに本人を分けるのではなく、その人の生活を中心に置き、必要な支援を組み合わせていきます。
また、住まいを得るために、あらかじめ治療や訓練を終えていることを条件にはしません。まず安心して暮らせる場所を確保し、そこから必要な支援を考えていく、ハウジングファーストの考え方を大切にしています。
これまでヨハクでは、60名を超える方の退院に関わってきました。地域移行支援の利用件数は、2023年度13件、2024年度34件、2025年度48件と増加しています。退院後1年以上再入院せずに地域生活を継続している方の割合は、80％を超えています。
ただし、再入院を本人や支援の失敗とは考えていません。
地域で暮らすなかで、一時的に入院が必要になることもあります。重要なのは、入院によって地域との関係が途切れず、再び長期入院に戻ることなく、次の生活を一緒に考えられることです。
支援する側の「正しさ」を問い続ける
支援の場では、専門職が本人よりも多くの情報や権限を持つことがあります。その力は、本人の生活を支える一方で、本人の声を小さくする力にもなり得ます。
「本人のため」「安全のため」「治療のため」という言葉によって、本人が望んでいないことを進めていないか。本人の言葉を、支援や治療に従わない理由として処理していないか。私たちは、自分たちの実践を常に問い直す必要があると考えています。
支援者がすべての答えを持っているわけではありません。
本人のことを、本人よりも分かることはできません。だからこそ、分からないことを急いで埋めず、ともに迷い、試しながら、その人にとっての生活を探していきます。
私たちが目指しているのは、支援する側が考える「正しい生活」に本人を合わせることではありません。本人の意思や希望を起点に、支援する側とされる側の関係そのものを問い直しながら、ともに生活をつくっていくことです。
川越から、地域の仕組みを変えていく
私たちは、埼玉県川越市を拠点に活動しています。
川越市内や近隣地域には複数の精神科病院があり、長期にわたって入院している人も少なくありません。しかし、病院のなかにいる人と地域の支援者が出会う機会は、自然には生まれません。
一人の退院を実現するためには、病院、行政、相談支援、訪問看護、住まい、家族など、それぞれの間にある壁を越え、本人を中心に支援を組み直していく必要があります。
私たちは、一人ひとりの退院を支援すると同時に、その実践を通じて地域の仕組みそのものを変えていきたいと考えています。
入院中から地域の支援者と出会えること。住まいや家族の事情だけを理由に退院を諦めなくてよいこと。精神的な苦悩が深まったときにも、地域とのつながりを失わずにいられること。
そのような地域を、川越からつくっていきます。
SCRAP＆BUILD――破壊と創造
「SCRAP＆BUILD」という言葉は、役割を終えた仕組みを見直し、新たに必要とされるものへつくり替えていく考え方を表します。
私たちがこの言葉を法人名にしたのは、単に新しいサービスをつくりたいからではありません。
長期入院を当然とする仕組み、本人の自由よりも管理を優先する文化、退院できない責任を本人や家族だけに求める考え方を問い直したい。そして、精神的な苦悩があっても、地域で暮らし続けられる新しい関係や仕組みをつくりたい。その思いを法人名に込めました。
同時に、見直すべきものは制度や組織の外側だけではありません。
「支援者だから分かっている」「専門職だから正しい」「本人のために決めている」という思い込みは、私たち自身のなかにも生まれます。だからこそ、自分たちの価値観や実践も問い続け、何度でも壊し、つくり直していきます。
地域で暮らすことは、誰にでも保障されるべき権利です
精神科医療は、人を閉じ込めるためにあるのでしょうか。それとも、地域で生きる自由を支えるためにあるのでしょうか。
私たちは、この問いを持ち続けます。
精神的な苦悩が深まったときにも、住まいや人とのつながりを失わないこと。自分の人生について、自分の言葉で語ること。必要な支援を受けながら、地域で暮らし続けること。
地域生活は、状態が良くなった人だけに与えられるものでも、治療の成果として認められるものでもありません。
一般社団法人SCRAP＆BUILD／ヨハクは、地域で暮らすことをすべての人に保障されるべき権利と捉え、本人や家族だけに責任を負わせるのではなく、地域や制度の側を変えるための実践を続けていきます。